商品の素材や規格・洗濯方法について
作業靴の種類
安全靴
工事現場や重い機械・部品を扱う工場などで使用される靴。
足先への重量物の落下や釘などの踏み抜きから作業者の足を守るために、先芯が鋼や合成樹脂で出来ています。
安全靴の基準
JIS基準T8101
性能によってH種(重作業用)・S種(標準作業用)・L種(軽作業用)の3種類がありますが、通常はS種合格したものを使用することが多いです。
プロテクティブスニーカー
つま先に金属や樹脂の先芯を装着する、安全性を備えた作業靴を総称して「プロテクティブスニーカー」や「プロスニーカー」と呼びます。
プロテクティブスニーカーは、安全靴と同様に「足を守る」安全機能は備えていますが、甲被に人工皮革やビニルレザークロスを使用しているので、JIS規格で牛革素材の使用を義務付ける「安全靴」の対象にはなりません。
プロテクティブスニーカーの安全基準は、日本プロテクティブスニーカー協会(略称:JPSA)がJPSA規格として制定していましたが、2012年7月より公益社団法人日本保安用品協会(略称:JSAA)に変わり、より公益性の高い協会規格JSAA規格となりました。
性能基準に変更はありませんので、JPSA認定品とJSAA認定品は同等の安全性を備えています。しばらくの間、JPSA規格とJSAA規格が混在しますのでご了承ください。
静電靴
産業がハイテク化する新世紀、歩行や作業などの人の動きにつれて発生する静電気が、コンピュータ・ロボット等の誤操作や、火花の発生による事故など、思わぬトラブルを招く原因になっています。
静電靴は人体の静電気耐電を常に接地面にアースすることで、静電気を取り除く靴です。
JISの基準としては、T8103という規格があります。
帯電防止JIS規格
生地
帯電防止作業服の生地に使用する帯電防止織編物は、導電性繊維などを使用し、帯電電荷量がJISの定める基準以下であること。
裏地なし
裏地なし帯電防止服の生地はすべて帯電防止織編物とする。
やむを得ず補強のための裏地やポケット裏地で帯電防止素材でない生地を使用するときは、その面積が帯電防止作業服の表面又は裏面露出面積のそれぞれ20%を越えないこと。
裏地あり
裏地付き帯電防止服(わた入りの防寒服など)の生地は、表地及び裏地についても帯電防止織編物を使用し、通常裏毛生地(ボア)は使用しないこと。
やむを得ず、えり、そで口などに帯電防止織編物でない生地を使用する場合は、その面積が帯電防止服の表面又は裏面露出面積のそれぞれ20%を越えないこと。
付属品
金属製付属品(ボタン、ファスナなど)を使用しないこと。
やむを得ず、金属製付属品(ボタン、ファスナを掛けた状態)を使用する場合には着用状態(ボタン、ファスナを掛けた状態)においては直接外側に露出しない構造にする。
その他
上記以外の材料、寸法、縫製はJISの基準をみたすこと。
エコ素材
ここでは、使用済みのペットボトルを回収した後分別し、ポリエステルの原料として再利用したものをエコ素材といいます。
グリーン購入法
グリーン購入法とは正式には「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」という名前で、官公庁が購入する商品は、環境への負荷が少ない商品にするよう取り組むことを義務づけたものです。これをグリーン購入法と名づけています。
地方公共団体や民間事業者、個人にも、できるだけグリーン購入に努めるよう定められています。また、民間事業者、民間団体、国が環境にやさしい商品に関する適切な情報を提供(グリーン購入法判断基準)することも定めています。
グリーン購入法の施行により、官公庁が購入する制服を含めた商品に対しては、環境への負荷が少ない商品であることの条件がついています。
制服・作業服におけるグリーン購入法の判断基準では、使用される繊維(天然繊維及び化学繊維)のうち、ポリエステル繊維を使用した製品については、再生PET樹脂(PETボトル、繊維製品などを原材料として再生利用されるもの)から得られる再生ポリエステルが製品全体重量比で10%以上使用されていることとの判断基準が示されています。
エコマーク
さらに厳しい独自の基準で(財)日本環境協会が「環境保全に役立つ商品を推奨し、暮らしから環境問題に対応するとともに、国民の環境意識を高めるための新しい仕組みづくり」を目的として、制服・作業服では再生ポリエステルを商品全体の重量比で50%以上使用している商品を認定してエコマークをつけることで判断基準をわかりやすく表示するようになっています。
使用後の再利用について
制服・作業服の場合も回収された後分別され、ポリエステルの原料として再利用されたり固形燃料化して熱エネルギーとして再利用したり道路や歩道の舗装材として再利用されています。
一方、使用後の製品を回収して再生利用するにはかなりのコストが発生しますので、メーカーと販売店だけではコストを吸収することが難しく、ユーザー様にもその費用の一部を負担していただくシステムの場合が多いです。
洗濯方法
お買い上げいただいた作業服を少しでも長く着ていただくために、商品についているJISの洗濯表示記号に従って洗濯してください。下に代表的な記号について表示します。
また、洗濯の時はボタン・ファスナーは閉じて洗濯してください。
液温は40℃を限度とし、洗濯機による洗濯ができる。 | 液温は30℃を限度とし、弱い手洗いがよい(洗濯機は使用できない)。 | ||
塩素系漂白剤による漂白はできない。 | アイロンは210℃を限度とし、高い温度(180~210℃まで)で掛けるのがよい。 | ||
アイロンは160℃を限度とし、中程度の温度(140~160℃まで)であて布をして掛けるのがよい。 | アイロンは120℃を限度とし、低い温度(80~120℃まで)であて布をして掛けるのがよい。 | ||
アイロン掛けはできない。 | ドライクリーニングはできない。 | ||
手絞りの場合は弱く、遠心脱水の場合は短時間で絞るのがよい。 | 絞ってはいけない。 | ||
つり干しがよい。 | 日陰のつり干しがよい。 |